敷地調査の重要性はご存じでしょうか。事前に敷地の現状について把握しないと、住宅建設のプランを立てることはできません。いわば敷地調査が新築住宅販売のスタートなのです。

敷地調査をしっかり行い、敷地の問題を見つけておかないと、後で取り返しのつかないことになることもあります。お客さまの理想の住宅が建てられないと気づいたときにはもう手遅れなんてことになってはいけません。

今回は、敷地調査の内容について説明します。調査に関する知識を整理しておきましょう。

敷地調査で問題を洗い出す

建設予定地の現状確認

新築住宅を建設するとき、はじめにやるべきことは建設予定地の現状について把握することです。万が一敷地内に問題が見つかった場合には、住宅を建てる前にその問題を解決しなければいけません。問題点を洗い出すために敷地の状態を確認することを敷地調査といいます。

理想の住宅をつくるために

お客さまのなかには理想とする住宅像があることでしょう。

しかし、多くの場合その理想をすべて叶えることはできません。このあとに詳しく説明する法規制などがあるからです。

つまり、お客さまがある程度敷地の現状を把握しておかないと、住宅のイメージをつくりづらいです。敷地の状態が分かれば、お客さまも理想の住宅のなかから必ず実現したいものと諦めなければいけないものを取捨選択することができるでしょう。

また、必ず実現したいものが分かれば、営業側からできるご提案の幅も広がります。

このように、住宅のイメージを掴むために敷地調査は重要なのです。

敷地調査の内容

敷地調査は役所調査、測量調査、地盤調査の3つに分けられます。1つずつ見ていきましょう。

役所調査

役所調査とは、建築基準法や都市計画法などの法規制について調査することです。法規制について説明する前に、地目と用途地域について理解しておきましょう。

地目とは土地の種類のことで、土地の使用用途を定めたものです。用途地域は建てられる建物の種類を制限した地域のことです。

つまり、土地の地目や用途地域に指定されている土地によっては理想の住宅を建てることはおろか、住宅さえ建てることができない可能性があります。

また、地目や用途地域によって高さ制限や斜線制限など、建てられる住宅の制限が決まってきます。よって、住宅を建設する前に役所調査でその土地に住宅を建設できるかどうかを知る必要があるのです。

測量調査

測量調査では土地の大きさや形、隣接している建物との距離や道路幅などを計測します。計測した内容をもとに図面を作成し、住宅建設のプランを立てていきます。

測量調査で重要なのが真北(しんぼく)調査です。北側には日の光が当たりにくいため、住宅の高さなどを工夫することで日の光を確保しなければいけません。

真北は方位磁針が指す方向(磁北)とは異なり、2つには数度の差があるのです。建築基準法では真北を基準に多くのことが定められているため、真北の計測は必要になります。

地盤調査

土地の性質や強度について調べるのが地盤調査です。地形の特徴や地表面の様子などから地盤の状況について調べていきます。

地盤の強さは災害への強さに直結します。どんなに頑丈な住宅を建てても、地盤が軟弱では災害時の被害は大きくなってしまうのです。地震で住宅が傾いたり、大雨で住宅が流されたりしてしまうことも考えられます。

地盤が弱いと判断された場合は、お客さまに地盤改良の提案をする必要があるでしょう。工事の時間もお金もかかることですが、安全面を考えればしかたのないことです。お客さまがその地域にこだわりがないのであれば、ほかの土地を探すことも検討しましょう。

敷地調査の重要性を伝えよう

お客さまが土地を購入済みの場合

お客さまのなかには既に土地を購入していて、「この土地に住宅を建てたいです！」と相談に来る方もいるでしょう。このようなケースには注意が必要です。

既に土地を購入しているということは、ほかの土地に移ることができないということです。万が一その土地が住宅建設に不向きだったり、お客さまの要望を叶えられない土地だったりした場合、お客さまの理想とかけ離れた住宅になってしまう可能性もあります。

事前の相談を呼びかける

このような事態を防ぐには、自社メディアなどで敷地調査の重要性を訴えることが効果的です。事前に相談してもらうことができれば、お客さまが土地購入に失敗する可能性を減らすことができます。

また、自社に足を運んでもらう動線をつくることもできるので、集客のチャンスにもなるでしょう。

まとめ

今回は敷地調査の内容について説明しました。敷地調査をしっかり行い敷地の現状を確認しておくことで、後々のトラブルを防ぐことができます。建築が始まった後に問題が見つかった場合、お客さまはもちろん、あなたの会社も不利益を被ることになってしまうでしょう。

調査内容の詳細について詳しいお客さまは多くありません。代わりに住宅のプロであるあなたが知識を身に付ける必要があります。いつでも説明できるぐらいに知識を定着させておきましょう。