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独立・開業も目指せる!?幅広い業界で活躍できるインテリアコーディネーター資格の取得メリットとは?

不動産に関する職業にはさまざまなものがありますが、なかでもインテリアコーディネーターは女性に人気の資格として注目を集めています。住宅の購入時には、内装を重視して検討されるケースも多いため、顧客の満足を引き出すうえで欠かせない役割といえるでしょう。

今回はインテリアコーディネーターとはどのような職業なのか、資格を取得するメリットを中心に解説します。

目次[非表示]

  1. 1.女性にも人気の資格
  2. 2.資格を取得するメリット
    1. 2.1.資格を取得するメリット
    2. 2.2.インテリアコーディネーターとして働くメリット
  3. 3.空間プロデュース力が「ライフスタイル」重視の現代の顧客層にマッチ!
  4. 4.プレゼンテーション力と住まいのトレンドに敏感でいることが大事
    1. 4.1.トレンドの把握
    2. 4.2.製図に関するスキル
    3. 4.3.プレゼンテーション力・コミュニケーション能力
  5. 5.インテリアコーディネーターの試験内容・難易度

女性にも人気の資格

「インテリアコーディネーター」とは、快適な住空間を実現するために提案・助言を行う専門職のことです。インテリアとは、内装や家具、照明器具、住宅設備、ファブリックなどの総称であり、居住者からすれば住宅内でもっとも触れ合う時間が長い要素ともいえます。

インテリアコーディネーターは、インテリアや住宅・商品に関する幅広い知識を持ち、専門的な知見からアドバイスを行い、内装や家具をトータルプロデュースするのが主な役割です。具体的な業務を担うためには、インテリアの専門的な知識だけでなく、住宅そのものに関する深い理解も求められます。

理想のインテリアを実現するためには、住宅性能や構造の仕組みなども正しく把握しておかなければなりません。また、形として目に見えない空間プランを顧客に提案し、信頼を得る必要があることから、実務経験や知識があるほど重宝されます。

一定以上の経験や実力が身につけば、簡単には替えの利かない存在になれるため、結婚・出産などで休職・離職して再就職する際にも有利です。こうした理由から、女性にも人気の職業として広く知られています。

資格を取得するメリット

インテリアコーディネーターに関する資格として、もっともメジャーなのは公益財団法人インテリア産業協会が認定する「インテリアコーディネーター」という民間資格です。しかし、実のところ、インテリアコーディネーターとしての業務を行ううえでは、必ずしも専門資格を所有していなければならないというわけではありません。

それでも、なお資格を取得することには大きなメリットがあります。ここでは、インテリアコーディネーターとして働くメリットも含めて、詳しく見ていきましょう。


資格を取得するメリット

インテリアコーディネーターは基本的に個人で業務を担当するため、ある意味では実力主義の厳しい世界ともいえます。業務のレベルは、その人が保有している知識や経験に左右されることから、まずはどの程度の専門知識を持っているかが最初に問われるポイントとなります。

未経験者の場合、インテリア商品に使われる材料や知っておかなければならない住宅用語などもカバーできておらず、仕事をスタートできないというケースも考えられるでしょう。資格保有者であれば、すでに一定以上の知識を保有していると見なされるため、就職活動などでは有利に働きます。

また、実際に仕事を始めると実務に追われてしまい、なかなか勉強時間を確保することができなくなります。インテリアコーディネーターとして活動するためには、いずれは体系的に知識を学ばなければならないため、早めに取得しておくのがいいでしょう。


インテリアコーディネーターとして働くメリット

インテリアコーディネーターが活動できる分野はとても幅広いです。不動産会社や住宅メーカー、建築会社、家具メーカー、インテリアショップなど、特定の環境にとらわれないキャリアを形成できるのは大きな強みといえます。

また、活動の場は住宅だけに限らず、公共施設や商業施設、病院、飲食店、ホテルといったさまざまな場があります。自分が携わりたいと思える仕事を見つければ、特定の施設に特化することもできるなど、選択の自由度は高いといえるでしょう。

さらに、インテリアコーディネートは個人にひも付いて指名が行われることが多いため、ある程度の経験を積めば開業や独立も狙えます。このように、多様な可能性を秘めているのがインテリアコーディネーターという職業の魅力です。

空間プロデュース力が「ライフスタイル」重視の現代の顧客層にマッチ!

インテリアコーディネーターの主な業務は、住宅設計時のインテリア計画の提案や家具選択などのアドバイスです。一般的な業務の流れは次のとおりです。


工程

業務内容

1

ヒアリング

クライアントの予算やライフスタイル、家族構成、大事にしたいポイントなどをヒアリングし、ニーズを把握する

2

プランニング

ヒアリングの内容を基に空間のイメージプランを固める

3

商品セレクト

予算を踏まえて、イメージに沿ったインテリア商品を選択していく

4

提案

図面や立体モデル、カタログなどの資料を用意し、ビジュアル化したうえでクライアントにプレゼンテーションを行う

5

見積もり

セレクトした商品を基に見積書を作成する

6

契約・発注

商品決定後に契約を結び、商品や各素材の発注を行う

7

納品

商品の状態をチェックし、プランどおりに家具や設備をセッティングする

8

アフターフォロー

全体的な不具合がないかをチェックする


全体を通して見ると、インテリアの専門知識ももちろん重要であるものの、コミュニケーション能力やプロデュース力が欠かせない資質であることが分かります。特に、現代の住まい探しでは多様なライフスタイルに合った住宅が求められる傾向にあることから、柔軟なプロデュース力を持ったインテリアコーディネーターは、需要が豊富であるといえるでしょう。

プレゼンテーション力と住まいのトレンドに敏感でいることが大事

インテリアコーディネーターとして活躍するためには、どのような力を磨くべきなのでしょうか。ここでは、必要とされる知識・能力について解説します。


トレンドの把握

インテリアコーディネーターには、トレンドに敏感であることが求められます。構造部などの基礎的な要素と比べて、インテリアはトレンドが刻々と変化していくため、少し前のものが古いと感じられてしまうケースが多いのも特徴です。

基本的な知識を身につけた後は、情報収集を欠かさずに行い、国内外のトレンドにアンテナを張っておきましょう。


製図に関するスキル

クライアントとの信頼関係を築くうえでは、どれだけ分かりやすく丁寧にプレゼンテーションできるかも重要なポイントとなります。そのためには、CADを扱うスキルや製図の知識なども持っておくのが理想です。


プレゼンテーション力・コミュニケーション能力

前述のように、インテリアコーディネーターはクライアントと直接関わる立場であるため、コミュニケーションのスキルは欠かせません。また、専門的な知識を分かりやすく伝え、相手を自然な形で引き込めるプレゼンテーション能力も重要です。

インテリアコーディネーターの試験内容・難易度

インテリアコーディネーターは、学歴・実務経験などは問われず、誰でも挑戦できる資格です。合格率は例年25%程度と、その他の不動産系資格(宅地建物取引士:17%程度、不動産鑑定士:5%程度、マンション管理士:8%程度)と比べると決して低くはなく、きちんと学習して臨めば十分に取得は可能です。

試験はマークシート式の1次試験と、設計製図を行う2次試験の2段階方式になっており、資格取得のためには両方に合格する必要があります。各試験の内容は次のとおりです。

1次試験(マークシートによる択一式)
 1.インテリアコーディネーターの誕生とその背景
 2.インテリアコーディネーターの仕事に関すること
 3.インテリアの歴史
 4.インテリアコーディネーションの計画に関すること
 5.インテリアエレメント・関連エレメントに関すること
 6.インテリアの構造・構法と仕上げ
 7.環境と設備に関すること
 8.インテリアコーディネーションの表現
 9.インテリア関連の法規、規格、制度


2次試験(記述式)
プレゼンテーション・論文によるインテリア計画とその詳細


​​​​​​​このように、出題範囲が広いのがインテリアコーディネーター試験の特徴であり、2次試験では実務的な能力も問われます。たとえば、「加齢による身体能力低下を考慮した住まいのインテリア計画」や「夫婦それぞれのスペースがある住まいのインテリアコーディネート」といった実践的なテーマが2次試験における過去の出題例です。

学習方法は独学のほかに、通信講座や専門の学校を利用するといった選択肢もあります。自分に合った方法を選び、効率的に学習を進めていきましょう。



●記事のおさらい

最後に、今回の内容をQ&Aで確認しておきましょう。

Q:インテリアコーディネーターの仕事内容は?

A:インテリアに関する幅広い業務を担当しますが、基本的にはクライアントへの空間プロデュースが主な仕事です。具体的にはヒアリングや商品セレクト、プレゼンテーション、セッティング、アフターフォローなどの業務があります。

Q:インテリアコーディネーター試験の難易度は?

A:インテリアコーディネーター試験の合格率は平均25%程度ですが、ほかの不動産系資格と比べると決して低くはなく、きちんと学習を進めれば合格のチャンスは十分にあるといえます。

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編集部
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