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Instagram・YouTube・Twitter・LINE...住宅会社が注力すべきSNS・WEBサービスは?

住宅ビルダー・工務店のWEB集客において、SNSをはじめとする各種WEBサービスを活用した自社PRが当たり前になってきました。自社ホームページやポータルサイトによる来場予約・カタログ請求の獲得が最重要であることは間違いありませんが、検討初期段階のお客さまに対する認知獲得やファン化のためには、SNSなどの活用も大切です。

しかし、すべてのSNSを効果的に利活用することは、ほとんどの住宅会社にとっては不可能に近いでしょう。限られた人手・時間の中で、自社の集客活動に合ったSNSを絞り込んで取り組むのが現実的です。

今回は、自社に合ったSNSをご検討いただくヒントとして、総務省が13歳~69歳の男女1,500人を対象に調査した「主なソーシャルメディア系サービス/アプリ等の利用率」のランキングデータをご紹介します。住宅購入の中心となる20代・30代の利用率が50%を超える4大SNSの特性や、住宅会社が活用する際のポイントを確認しましょう。

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1位:LINE(92.5%)

全世代利用率は1位、20代・30代の利用率はほぼ100%です。SNSというよりはeメールやSMS(ショートメール)の感覚で使っている方が多く、もはや日常生活のインフラといってもよい存在です。

しかし住宅会社では、商談段階で営業担当者とお客さまが連絡ツールに用いるケースは多いですが、集客段階では意外と活用できていないのではないでしょうか?

「会社の公式アカウントは持っているものの、情報発信はほとんど行っていない」「メルマガは定期的に配信しているが、LINE配信はストップしている」という会社も多いように思います。

集客活動においてLINEが活躍するのは「再来場の促進」。モデルハウスなどで友達登録をしていただいたお客さまに自社情報を定期配信し、ランクアップを図る手法が一般的です。見学会などのイベント開催時のみ連絡するのではなく、施工事例やお役立ち情報の配信でファン化を図ることも求められます。

さらに、クーポン配布機能を利用して来場者プレゼントを用意したり、ポイントカード機能を利用して複数回来場した方へのプレゼントを用意するなど、さまざまな機能を駆使して来場獲得を図る会社もあります。

集客後のランクアップに課題を感じている会社であれば、優先的に取り組むべきツールといえそうです。

2位:YouTube(87.9%)

LINE同様、20代・30代の利用率はほぼ100%。ここ数年、多くの住宅会社がルームツアーやセミナーなどの配信に活用しています。

しかし最近は、更新が滞っている公式チャンネルも目立ってきました。参入企業の増加から成果獲得へのハードルも高くなっている点に加え、他のSNSなどに比べコンテンツ作成に手間がかかることが要因のようです。

発信内容のクオリティを維持するためのリソース確保は(他のSNSでも重要ですが)、特にYouTubeにおいては必要不可欠です。社内制作ではなく、アウトソーシングでもよいでしょう。

また、積極的に動画配信を行わない場は、自社の特長を伝えるための動画だけでも制作をし、YouTubeや自社ホームページで公開することをおすすめします。ルームツアー・自社紹介・お客さまインタビューなどのコンテンツを発信することで、いわゆる「バズる」状態にはならなくても、自社に合ったお客さまを着実にファン化するための、有効なツールとして機能するでしょう。

3位:Instagram(48.5%)

全世代利用率は50%を下回るものの、20代の利用率は8割近く、30代でも6割に迫っており、一次取得層への訴求には有効なSNSです。「ビルダー・工務店のSNS活用」と聞いて、真っ先に思い浮かべる方も多いでしょう。

しかし、こちらもYouTube同様、参入企業の多さから成果獲得のハードルは上がっています。YouTubeほどではないものの、クオリティの維持や成果獲得のためには相応のリソースが求められます。

また、Instagramに注力する住宅会社から多く聞かれるのが、「フォロワーは増えているが反響につながっていない」という声です。イメージ訴求によるファン化ももちろん重要ですが、フォロワーを次のステップに進めるための仕掛けも同時に求められます。来場予約・カタログ請求につながる導線の強化や、見学会・モデルハウスなどと連動したインスタライブの実施なども検討しましょう。

4位:Twitter(46.2%)

20代利用率はInstagramと同率、30代ではInstagramを上回ります。一次取得層の中心世代に広く利用されているにもかかわらず、住宅会社での活用事例はあまり聞いたことがありません。

Twitterの強みは拡散力です。「いいね」「リツイート」によって投稿がユーザーからユーザーへと広がり、認知獲得・ファン化につなげることが可能です。画像・動画投稿機能もひととおり備わっているため、住宅会社との親和性も決して低くありません。

YouTubeやInstagramとは異なるブルーオーシャン状態といえるため、競合の少ないフィールドで集客を図りたい会社や、新たな一手を探している会社に向いているといえるでしょう。

このように、SNSやWEBサービスごとに、特性は大きく異なります。自社に合ったSNSをうまく活用し、効果的に集客を伸ばしましょう。

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株式会社住宅産業研究所(JSK)
株式会社住宅産業研究所(JSK)
1976年設立、住宅業界専門の調査会社。「月刊TACT」などの情報誌・調査資料・セミナー・研修・コンサルティングなどを通じて全国の住宅会社に情報を提供する。

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